企業の採用担当者が応募者に求めることとは？
障がい者求人NAVIをご覧いただきありがとうございます。
本日は企業の採用担当者に聞いた、「応募者に求めることTOP3」を紹介していきます。すべての企業に当てはまることではありませんが、応募の際の参考にしてみてください。
企業担当者が応募者に求めること 第3位「スキル・経験」
応募者に求めることとして多かったのが「スキル・経験」です。中途採用の企業担当者の回答が最も多く、即戦力として働ける人材が欲しいとの観点から、応募者のスキルや経験を重視する傾向にあるようです。また、企業の人材不足により育成に人手を割けない、といった切実な回答をされている企業も複数ありました。自分の保有しているスキルや経験を踏まえ、応募先を検討してみることが大切です。保有している資格が仕事に役立つか重視する企業担当者も多いため、就きたい仕事があった場合、やや遠回りに思えますが、「資格取得をしてから応募する」のも良いかもしれません。
企業担当者が応募者に求めること 第2位「協調性・コミュニケーション」
職場で他の職員と一緒に働くことにになるため、最低限のコミュニケーションを取れる人が望ましいとの回答が多くなりました。ある企業では、以前にスキル重視で採用を行ったが、職場の同僚の話を聞かず、挨拶もしてくれず、自身が困っていることも相談してくれず、結果退職に至ってしまったとのお話がありました。企業と求職者側が事前に意思疎通ができていなかった点も反省点だった、とのことですが、やはり最低限のコミュニケーションが取れ、周囲とうまく関係性を築ける人を企業側が求めていることが分かります。
企業担当者が応募者に求めること 第1位「配慮事項を明確にする」
障がい者雇用において、企業は可能な範囲で「合理的配慮」の提供義務があります。「長く勤めてスキルアップをしていってほしい」と考える企業担当者は多く、可能な範囲で合理的配慮を提供したいと考えているようです。ところが、面接時には「特に配慮はいらない」と書いていたのに、いざ仕事に就いたところ、様々な配慮の申し出があるケースが多いようです。（言えない方もとても多いようです。）配属部署の職員が困ってしまうことが多く、短期での離職に繋がってしまうケースが増えているようです。「配慮事項を書きすぎると不採用になってしまう」と考える人も多いかもしれませんが、実際に仕事に就いたものの、短期での離職に繋がってしまっていることが多いことを考えると、長く勤めるためには、配慮事項はきちんと企業に伝えることが望ましいと言えそうです。
配慮事項をうまく伝える自信がなかったり、働いた後に困ることが増えてしまったようであれば、支援機関に登録し、ジョブコーチなどの制度を利用し、職場間の調整をお願いしたり、障害特性を職場の人に理解してもらうよう間に入ってもらうことを検討してみてはいかがでしょうか。